会社概要

設立年: 1948年
本社所在地: 〒107-8556 東京都港区南青山
事業内容: 自動車、オートバイ、およびパワープロダクツの製造・販売
従業員数: 約200,000人

株式情報

上場市場: 東京証券取引所
銘柄コード: 7267
東証業種名: 輸送用機器
上場市場名: プライム
株式利回り: 58円 3.06%
株主優待: あり。100株以上保有。

• 希望者全員:Hondaカレンダー
• 1年以上保有で抽選:レースご招待、Enjoy Hondaご招待
• 3年以上保有で抽選:事業所見学会ご招待、HondaJet見学会ご招待

株価収益率（PER）:9.7倍
株価収益率（PBR）：0.8倍
1株当たり利益（EPS）：195円
1株当たり純資産（BPS）：2486円
自己資本利益率（ROE）6%
総資産利益率（ROA）2.7%
PERとかPBRなど上記株価指標って何？という方はこちらをクリック

技術革新のリーダーシップ

革新的な技術開発に常に取り組んでおり、高品質で環境に優しい車両の提供に力を入れています。燃料電池車や電動車（EV）の開発に早期から取り組んでおり、持続可能な移動手段の普及に貢献しています。

多様な製品ラインナップ

オートバイ、乗用車、商用車、そして電動車まで、幅広い製品ラインナップを持っています。これにより、さまざまな顧客のニーズに応え、多岐にわたる市場での競争力を保っています。

グローバルな事業展開

世界中で事業を展開しており、北米、ヨーロッパ、アジアなど、世界各地に製造拠点を持っています。このグローバルなネットワークは、地域ごとの市場ニーズに迅速に対応し、世界中の顧客にサービスを提供する能力を高めています。

安全への取り組み

Hondaの車両は、安全技術の面でも高く評価されています。先進の安全機能やドライバーアシストシステムの開発に注力し、利用者の安全を守るための製品を提供しています。

社会への貢献

地域社会への貢献活動も積極的に行っており、教育支援プログラムや災害時の支援活動などを通じて、社会に貢献しています。

株価の現状

本田技研工業の1年間の株価チャートを分析します、年初来高値は1,959.50円、年初来安値は1,120.67円となっており、綺麗な右肩上がりのチャートになっています
1年でのパフォーマンスは67.27%上昇、本田技研工業はニューヨーク証券取引所にも上場しており、海外の投資家にもアクセスしやすくなっています。
1年の中では、大きな価格調整も見られますが、円安が追い風となっていますしトータルとしては大きく値上がりしています。

直近の決算内容

本田技研の2024年3月期第3四半期決算の要点は以下の通りです

売上収益と利益

• • 売上収益は約14.999兆円で、前年同期比19.8%増加。
  • 営業利益は約1.076兆円で、前年同期比46.7%増加。
  • 親会社の所有者に帰属する四半期利益は約9247億円で、前年同期比45.9%増加。
  • 総資産は約27.43兆円。
  • 自己資本は43.9%。

配当について

• • 第2四半期末配当：60円（2023年3月期）から87円（2024年3月期予想）に増加。

業績予想

2024年3月期の通期業績予想では、売上収益が約20兆円、営業利益が約1.25兆円、税引前利益が約1.445兆円、当期利益が約1.03兆円と予想されています。

自己株式の取得および消却

資本効率の向上および機動的な資本政策の実施を目的として、自己株式を上限3400万株（発行済株式総数の0.7%に相当）、500億円の上限で取得し、1542万5290株を消却する予定です。

事業についての要点

• • 二輪事業では、ブラジルとヨーロッパでの販売台数増加により、営業利益が過去最高を更新しました。
  • 四輪事業は、品質関連費用の発生はありましたが、営業利益は前年同期比で大幅に増加しました。
  • 半電動化への取り組みが強調されており、新グローバルEV「Honda e:シリーズ」のコンセプトモデルが公開されました。燃料電池システムの生産を開始するなど、将来の持続可能な移動手段に向けた技術開発に注力しています。
  • 主要市場では、特にアジアと北米での堅調な販売実績が強調されています。
  • 二輪事業では、特にインドネシアやブラジルでの需要が増加しています。

営業利益と税引前利益の大幅な増加は、同社の収益性の向上を反映しています。また、資本効率の向上を目的とした自己株式の取得および消却は、株主価値の向上に寄与すると期待されます。技術革新に向けた持続的な投資、特に電動化と環境持続可能性への注力、およびグローバル市場での強固な立場をさらに強化する戦略が強調されています

投資上の留意点

市場環境の変化への対応

• • • 自動車産業は、為替レートの変動、原材料コストの変化、地政学的リスクなど、外部環境の影響を受けやすい業界です。特に、アジア市場における厳しい競争環境や、北米市場での販売戦略が今後の業績に大きな影響を与える可能性があります。

市場の需要変化

• • • • 電動化をはじめとする新技術への投資を加速しています。これらの取り組みは長期的な成長戦略の一環として重要ですが、高い研究開発費用や新たなビジネスモデルへの移行期間が短期的な収益性に影響を及ぼす可能性があります。

配当政策と自己株式の取得

• • • • 配当政策や自己株式の取得による資本政策は、投資家にとって重要な要素です。これらの政策は、会社の収益性と将来の成長見通しに基づいて決定されますが、外部環境の変化により予期せぬ変更が生じる場合があります。

グローバルな供給網の管理

• • • • 新型コロナウイルス感染症の流行以来、半導体不足や物流コストの増加など、グローバルな供給網に関する課題が浮き彫りになっています。本田技研のようなグローバル企業にとって、これらの課題への対応は継続的なリスク管理が必要です。

環境規制

• • • • 世界的に厳しくなる環境規制に対応するため、自動車業界はクリーンエネルギー車へのシフトを加速しています。本田技研が提供する製品ラインナップの環境性能や、新規技術の商業化のスピードが、長期的な競争力を左右します。

事業分野の多様性

• • 本田技研は二輪車、四輪車、パワープロダクツなど、複数の事業分野で事業を展開しています。各事業分野の成長戦略とリスクプロファイルを理解することが、投資判断において重要です。

結論

本田技研工業は、2024年3月期第3四半期において売上収益と営業利益で大幅な増加を達成しました。特に二輪事業と四輪事業での販売増加が顕著です。電動化や新技術への積極的な投資、厳しい市場環境への適応、及び持続可能な成長に向けた戦略は、長期的な視点での競争力強化を示しています。しかし、市場環境の変化、グローバル供給網のリスク、環境規制の厳格化など、留意すべきリスクも存在します。これらの要因も慎重に評価する必要がありますね！