会社概要

設立年: 1950年（昭和25年)
本社所在地: 〒100-8332 東京都千代田区丸の内
事業内容: 航空宇宙、防衛装備、船舶、交通・輸送システム、エネルギーシステム、環境・インフラ関連装置、産業機械など幅広い製品とサービスを提供。
従業員数:約80000人

株式情報

上場市場: 東京証券取引所
銘柄コード: 7011
東証業種名:機械
上場市場名:プライム
株式利回り:80円 1.18%
株主優待　なし
株価収益率（PER）:24.5倍
株価収益率（PBR）：2.43倍
1株当たり利益（EPS）：565円
1株当たり純資産（BPS）：5707円
自己資本利益率（ROE）7.9%
総資産利益率（ROA）2.5%
PERとかPBRなど上記株価指標って何？という方はこちらをクリック

幅広い事業領域

三菱重工は、エネルギー、プラント・インフラシステム、物流、熱・駆動システム、航空宇宙など多岐にわたる事業領域を持ち、それぞれの市場で高い技術力と競争力を誇っている。これらのセグメントを通じて、同社は船舶、産業機械、航空機、防衛装備、宇宙システムなどの製造とサービス提供を行っています。この多角的な事業構成は、特定分野の不振時でも他の事業がリスクを補うバランスの良さをもたらしています。

持続可能な社会への貢献

環境保全、教育支援、地域社会との共生を含む多岐にわたる社会貢献活動に取り組んでいます。これには、再生可能エネルギー技術の開発、若者の科学教育の促進、災害時の支援や復興活動への貢献などが含まれます。環境問題に対する世界的な関心の高まりとともに、三菱重工業は持続可能な社会の実現を目指し、技術革新を通じて社会課題の解決に貢献しています。これは投資家にとって魅力的なポイントとなっています。

経営の安定性

三菱重工業は、その多角化された事業構造、長い歴史、そして持続可能な技術開発により支えられています。広範な事業領域と技術革新への投資は、市場変動や経済情勢の変化に対するレジリエンス(困難を乗り越える力)を高め、長期的な安定性を確保しています。また、強固な財務基盤と戦略的な経営計画も、その安定性に貢献していて、投資の魅力を高めている。

将来の成長性

クリーンエネルギー、デジタル化、宇宙開発、防衛関連技術の分野での投資は、持続可能な社会への貢献とともに、新たな成長機会を創出しています。これらの分野でのイノベーションは、長期的な成長戦略の核となっています。宇宙航空やデジタルトランスフォーメーション（DX）、エネルギーの分野では、今後さらなる成長が期待されており、これらの分野への積極的な投資は将来の収益増加に繋がる可能性があります。

株価の現状

過去1年間の株価は4,541円の最低値から13,705円の最高値まで大きく上昇しており、株価の大幅な上昇を示しています
1年間の上昇率は+196.1%です
同社は2024年3月28日の権利確定日に80.00円の現金配当を発表し、同日に10:1の株式分割を実施します。
文句なしの右肩上がり。

直近の決算内容

三菱重工業の2023年度第3四半期の財務結果は、以下の通り

• 受注高：4,496.6億円（前年同期比+1,530.4億円増）
• 売上高：3,260.6億円（前年同期比+322.6億円増）
• 営業利益：191.6億円（前年同期比+86.3億円増）
• 親会社株主に帰属する利益：138.0億円（前年同期比+71.6億円増）

2023年度全体の予測は、受注高6,000.0億円、売上高4,400.0億円、営業利益300.0億円、親会社株主に帰属する利益190.0億円とされています​

三菱重工業の2023年度第3四半期の財務結果は、受注高、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する利益が前年同期比で大幅に増加しています。これらの数値は、同社の事業が好調に推移していることを示しています。特に、受注高の大幅な増加は、今後の売上げ増加に対する期待を高めるものであり、経営の健全性と将来の成長性を示唆しています。全体的に、三菱重工業は堅実な業績を維持し、ポジティブなトレンドを示しています。去年のメインテーマなだけありますね。国策に売り無し。

投資上の留意点

• 市場環境の変化
  • 世界経済や特定地域の政治情勢の変化は、三菱重工の業績に影響を与える可能性があります。特に、国際的な貿易摩擦や経済制裁は、事業運営におけるリスク要因となり得ます。
• 研究開発の成果
  • 高度な技術力が競争力の源泉であるため、研究開発の成果が将来の業績に大きく影響します。新技術の開発遅延や、期待された成果が得られない場合、投資リターンに影響を及ぼす可能性があります。

結論

三菱重工業株式会社は、その長い歴史と幅広い事業領域を通じて、世界のインフラと技術進歩に貢献してきました。持続可能な社会の構築に向けた取り組みや、先進技術への継続的な投資は、将来性のある成長を予感させます。しかしながら、グローバルな市場環境の変動や研究開発の不確実性といったリスクも存在しています。